WADA事務局長が指摘：インドのドーピング問題は深刻、製造サプライチェーンへの取り締まりが急務
世界アンチ・ドーピング機関（WADA）のウィトルド・バンカ事務局長は、インドにおけるドーピング問題が「大きな問題」であると指摘し、その解決には、世界最大規模とされる高性能増強薬（PEDs）の製造産業への取り締まりが不可欠であると述べています。バンカ事務局長は、インドがPEDsの最大の生産国である現状を強調し、この市場を破壊し、アスリートの生命と社会の健康を守るため、インドの中央捜査局（CBI）などの法執行機関と協力していると説明しました。
WADAは2022年以降、「グローバル・アンチ・ドーピング情報・捜査ネットワーク（GAIIN）」を通じて積極的な取り組みを行っており、インターポールを支援とした「上流（upstream）作戦」により、世界各地で250回の急襲、88の違法ラボの解体、そして約90トンのPEDsの押収という成果を上げています。
WADAの調査責任者であるグンター・ヤンガー氏は、インドの巨大な人口（14億人）を背景に、現地の当局の協力的な姿勢を評価しつつ、ドーピング対策の焦点は「アスリート」から「PEDsの供給業者」へとシフトすべきだと主張しています。彼は、従来の「テスト」中心のアンチ・ドーピングコミュニティの枠組みを超え、CBIと連携した「トップダウン戦略」を採用し、犯罪ネットワークや、アスリートにPEDsを提供するコーチや医師といった「クライアント」を標的とすべきだと提言しました。
なお、WADAの報告によると、インドは2025年時点で、ドーピング違反選手が最も多い国という評価を受けています。インド国内の国家アンチ・ドーピング機関（NADA）のデータでは、2024年に採取された7,113の尿・血液サンプルから260件が陽性反応でした。これを受け、インドが2030年万博や2036年オリンピック開催を目指す中で、この統計は大きな懸念材料となっています。しかし、バンカ事務局長は、これらの統計が開催権獲得に直接影響するわけではないとしつつも、年々陽性件数が減少することがあれば、NADAの活動に疑問を呈する可能性があると警鐘を鳴らしています。
背景
ドーピングは、スポーツの公正性を脅かす国際的な深刻な問題です。WADAは、この問題に対処するため、近年、単なる「検査（テスト）」に留まらない、供給源や犯罪ネットワークへの「上流（upstream）」からの取り締まりへと戦略を転換させています。特に、インドは巨大な人口と、PEDsの製造拠点としての側面から、国際的な注目を集めています。
重要用語解説
- 高性能増強薬（PEDs）: Performance-Enhancing Drugsの略。ドーピングに使用される、運動能力を人工的に高めるための違法な薬物や物質を指します。
- WADA: World Anti-Doping Agencyの略。世界アンチ・ドーピング機関。国際的なスポーツの公正性を維持するため、ドーピング対策の基準と監視を行う国際的な組織です。
- 上流（upstream）作戦: ドーピング対策における概念。アスリートの検査（下流）に焦点を当てるのではなく、PEDsの製造・流通・供給といった犯罪ネットワークの源流（上流）を断つことを指します。
今後の影響
WADAの指摘は、国際的なスポーツ統治機構に対し、ドーピング対策の重点を「検査」から「法執行とサプライチェーンの破壊」へとシフトさせる強い圧力をかけています。インドの状況は、グローバルなスポーツ犯罪対策のモデルケースとなり、各国に法執行機関との連携強化が求められるでしょう。今後の展開として、WADA主導による国際的な薬物密輸ルートの摘発が加速すると予想されます。