BASFがAppleを提訴：顔認証システムFace IDの特許侵害を主張
世界最大の総合化学メーカーであるBASFが、Appleの主力製品に搭載されている顔認証システム「Face ID」が、同社が保有する特許技術を侵害しているとして、米国でAppleを提訴しました。この訴訟は、現地時間2026年9月3日に、アメリカ・テキサス州ミッドランドの連邦地方裁判所で行われました。
BASFによると、iPhoneやiPadに採用されているFace IDは、同社が開発した先進的な3Dセンシングによる生体認証技術に関する特許を侵害しているとのことです。Face IDは2017年11月の「iPhone X」で導入された生体認証システムであり、従来の指紋認証（Touch ID）に代わるものです。BASFの子会社trinamiXは、従来の顔認証システムが写真や3Dプリントマスクなどによる「なりすまし」に対して脆弱であるというセキュリティ上の欠陥を指摘し、これを克服するための技術を開発してきました。
BASFは、AppleがFace IDを発表した2017年時点では特許侵害はなかったものの、iPhone 15、iPhone 16、iPhone 17、iPad Proなど、最新モデルに搭載されているFace IDのアップデート版において、特許侵害が発生していると主張しています。訴状には、Appleが素材や皮膚の検出技術を用いたFace IDのアップデートを実施する際、trinamiXの7件の特許を侵害する可能性を認識していた、あるいは認識すべきであったと記されています。BASFは、この特許侵害により多額の損害を被ったとして、損害賠償および今後の特許侵害行為の停止を求めています。
また、Apple関連メディアの報道によれば、BASFの特許の一つには「OLED（有機ELディスプレイ）向けのディスプレイ下部顔認証システム」に関するものが含まれており、これは将来的に噂されているディスプレイ下部埋め込み型Face ID（例：iPhone 18 Pro）の技術的特徴と一致しており、今後のAppleの製品戦略に複雑な影響を与える可能性があります。
背景
生体認証技術は、指紋や顔など個人の身体的特徴を利用した認証システムであり、セキュリティの向上に不可欠です。しかし、初期のシステムは写真やマスクなどによる「なりすまし」が容易な脆弱性を抱えていました。BASFは、この脆弱性を克服する高度な3Dセンシング技術を開発し、Appleの最新のFace ID実装が、その特許権を侵害していると主張し、技術覇権を巡る法廷闘争となっています。
重要用語解説
- Face ID: Appleが採用する顔認証システム。2017年以降のiPhoneに搭載され、指紋認証に代わる生体認証技術として広く利用されています。
- 生体認証: 指紋、顔、虹彩など、個人の身体的特徴を利用して本人確認を行う技術全般を指します。セキュリティレベルが高いのが特徴です。
- なりすまし: 顔認証システムなどに対し、写真や3Dプリントマスクといった偽物を用いて、本人ではない者が認証を突破する行為を指します。
今後の影響
本訴訟がApple側に有利に決着した場合、BASFの技術的優位性が認められ、今後の生体認証市場における特許戦略が大きく変化する可能性があります。特に、ディスプレイ下部埋め込み型Face IDなど、次世代の認証技術開発において、特許のクリアランスが重要な課題となることが予想されます。